調査情報デジタル

TBSが1958年に創刊した情報誌「調査情報」が、デジタル版の定期購読マガジンとしてリニューアル。テレビ、メディア等に関する多彩な論考と情報を掲載。最新号のみ有料(200円)ですが、バックナンバーは常に無料でお読みいただけます。

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    • 定期購読マガジン「調査情報デジタル」

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    1月号 ラインナップ

    『調査情報デジタル』は60年以上の歴史を刻んだ『調査情報』の休刊にともない、2021年4月よりwebマガジンとして新たなスタートを切りました。メディア論やメディアリテラシー、テレビや社会に関連する論考等を中心に活動を続けております。2023年1月10日配信のラインナップをお知らせいたします。 【2023年の放送界展望】 今年、テレビ放送は70年目を迎える。新たな段階に入ったネットとの関係、マスメディア集中排除原則の緩和、NHKの動向、大幅に改定された放送基準の運用開始など、

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      〈ラジオ 長寿番組の研究①〉IBCラジオ 大塚富夫さん『ラジオとともに半世紀』

      調査情報デジタル編集部

      <シリーズ SDGsの実践者たち> 第16回 「SDGs折り返しの年」2023年のキーワードは

      「調査情報デジタル」編集部

      データからみえる今日の世相~失われつつある?!冬の「こたつでみかん」〜

      江利川 滋(TBS総合マーケティングラボ)

      視聴者の声~ジェンダーや子どもをめぐるご意見

      村田典子(TBSテレビ視聴者サービス部)

      12月号 ラインナップ

      『調査情報デジタル』は60年以上の歴史を刻んだ『調査情報』の休刊にともない、2021年4月よりwebマガジンとして新たなスタートを切りました。メディア論やメディアリテラシー、テレビや社会に関連する論考等を中心に活動を続けております。2022年12月5日配信のラインナップをお知らせいたします。 【2022年の放送界】  ウクライナ戦争、安倍元首相銃撃、旧統一教会問題などの出来事や、広告市場の変化、NHKのインターネット展開など、2022年の放送界を音好宏上智大学教授が振り返る

      2022年の放送界

      音 好宏(上智大学教授)  2022年の放送界を振り返る時期になった。  この1年を象徴する出来事として、まず思い浮かぶのは、何といっても、2月のロシア軍によるウクライナ侵攻だろう。ロシア軍は、一気にウクライナ全土で空爆。首都キーウに向け軍を進めた。  ウクライナは、第二次大戦以降、戦場となったことのない土地であり、長らく平和な市民の暮らしが営まれてきた生活空間が、突然、軍事侵攻で破壊される様子は、衝撃的である。  各局は、派遣していた記者の安全確保のため、戦地から記

      戦争に対峙する日本のジャーナリズム

      福田 充(日本大学危機管理学部教授) 「私たちの戦争」の時代のジャーナリズム ロシアによるウクライナへの一方的侵攻によるロシア・ウクライナ戦争は、世界各国を間接的に巻き込みながら長期化する様相を呈している。私たち市民はテレビや新聞、ネット、SNSの情報でこの戦争の状況を知り、メディア報道における解説を参考にしながら解釈している。   それゆえに私たちの戦争に関する脳内の疑似環境は、接触しているメディア報道に依存していると言わざるを得ない。だからこそ戦争やテロリズムなど危機

      「データ」で見る元首相の銃撃死と国葬 未熟さ示したテレビ・ジャーナリズム

      水島 宏明(上智大学教授) はじめに 2022年、日本の政治と社会を大きく揺るがしたのが、参議院選挙の最終盤で起きた安倍晋三元首相の銃撃暗殺事件だった。  賛否が激しく分かれるなかで政府が「国葬」を実施したが、2022参院選、イギリスで行われたエリサベス女王の国葬、安倍元首相の国葬という一連の出来事でのテレビ放送の「データ」を使って、テレビ・ジャーナリズムの現在点を示してみたいと思う。筆者はテレビ報道を専門にしているため、国政選挙や国葬、五輪など、テレビというメディアの役

      メディアとナッジ

      竹林 正樹(青森大学客員教授)  ナッジ(nudge)は、元々は「そっと後押しする」「ひじで軽くつつく」を意味する英語です。ここでは「選択の自由を確保しながら、金銭的インセンティブを使わずに行動を促す手法¹」という意味で使います。  2017年にナッジ提唱者のR.セイラー教授(米国)がノーベル経済学賞を受賞したこともあり、世界中でナッジが注目されるようになりました。なぜナッジで人を動かすことができるのでしょうか?そしてメディアはナッジとどう向き合っていくとよいのでしょうか

      「見えない」生活困窮者-どこに居て、なぜ可視化されないのか?

      後藤 広史(立教大学教授)  日本社会では、2000年前後から格差に関する議論が盛んになされるようになりました。そしてその数年後には、議論の中心は格差から貧困問題へと移りました。この間、日本の相対的貧困率は、多少の上下があったものの高止まりしており(図1参照)、直近(2018年)では15.4%と、国民の約7人に1人が貧困状態にあることが明らかになっています¹。  しかしながら、おそらく多くの人は、この数字を示されても実感がわかないのではないでしょうか。その理由は、現代社会

      「起きること」を伝える~豪雨災害を教訓として~

      西川 亜也子(熊本放送報道部 部長) 2020年7月、球磨川の氾濫 あの晩は、今まで経験したことのないような猛烈な雨が降っていました。2020年7月3日から4日にかけて熊本県南部を襲った豪雨。県南にある実家に帰省していた私は、急激に水かさを増す川の様子に危機感を覚え、浸水が始まった近所の様子をスマートフォンで撮影し始めました。町の中で土砂崩れが相次ぎ3人が行方不明という事態。夜が明け始め、改めて会社に連絡をとって愕然としました。球磨川の氾濫でした。(トップ画像は球磨川氾濫で

      <シリーズ SDGsの実践者たち> 第15回 世界の温室効果ガス削減への動きは後退か~2022年SDGsトピックス

      「調査情報デジタル」編集部  2022年も残すところあとわずか。11月にはエジプトで気候変動について話し合う国連の会議COP27が開催され、途上国が被ってきた「損失と損害」を補填する基金の設立に合意した。  その一方で、ロシアによるウクライナ侵攻で始まった紛争の影響により、温室効果ガスの排出量が増加している現状も明らかになっている。この1年のSDGsに関するトピックスを見ていきたい。 ロシアのウクライナ侵攻で温室効果ガス3400万トンを排出 ウクライナの研究者による「戦