2022年以降のメディア状況
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2022年以降のメディア状況

調査情報デジタル
【コロナ禍の状況がいまだ流動的な中、2022年以降のメディア状況はどうなっていくのか。電通メディアイノベーションラボ研究主幹の北原氏による考察】

北原 利行(電通メディアイノベーションラボ)

はじめに

 新型コロナウイルス感染症(COVID-19)による国内感染が初めて確認されたのは2020年1月15日であった。その後感染拡大に伴い4月16日に緊急事態宣言の対象を全国に拡大して発出した。その後感染は拡大期と縮小期を繰り返し、それにともなって2021年末までに4回の緊急事態宣言が発出された。直近では変異株であるオミクロン株の感染拡大が脅威となりつつあり、まだまだ収束の見通しは立っていない。

 この状況下で、人々の生活は劇的に変化した。いわゆる三密回避のため対面での人と人との接触機会は減少した。企業はリモートアクセスツールを活用した在宅勤務を積極的に導入し、学校でもオンライン授業が増加した。また人々の消費行動においてはネット通販の利用が増加し、そのほか多くの場面でリアルからオンラインでの活動へとシフトした。緊急事態宣言が解除されてからは、リアルの生活に戻りつつあるが、完全に戻っているわけではない。また、日本はデジタル化が遅れていると言われていたが、コロナ禍によって一気に10年進んだという意見も見受けられ、デジタル化、DX化の流れは今後も加速していくことが予想される。

 この動きに合わせて、メディア環境も大きくデジタルに移行しつつある。人々がインターネットを利用する局面が増えれば、メディア接触行動もデジタル化していくことはある意味当然である。この流れは既に以前から言われていたことではあるが、コロナ禍によって加速されたと言えるだろう。最近では一時盛んに使われていたアフターコロナという言葉も見通しの不透明さで一時よりは煩雑には使われなくなっているが、いずれはコロナ禍も収束していくことが期待される。その時にメディア状況はどうなっているだろうか。コロナ禍で起きたメディア状況の変化、そしてそれをもとに今後の変化を考えていきたい。

2020年前後のメディア状況の変化

 先に述べたように、最初の緊急事態宣言発出によってメディア接触状況は大きく影響をうけた。いわゆる巣ごもり状況のなか人々は今まで以上にインターネットを利用したのだが、同時にテレビの視聴時間も増加していることがわかっている。(ビデオリサーチ「コロナ禍で変化し続けるテレビ視聴と視聴スタイル-地域比較で見えた実態とは-」https://www.videor.co.jp/press/2020/200616.html

 しかしこのテレビ視聴の傾向も長続きしていたわけではなく、下図のように、自宅内における1日あたりのメディア接触の経年変化をみると、2020年はコロナ禍の影響が顕著に出ているが、2021年は2019年以前の傾向を受け継いでおり、長期的にはテレビ視聴についていえば減少していることがわかる。その一方でコロナ禍のインターネット利用はPCもモバイルも増加し、2021年もその傾向を維持している。前述したように、メディア状況においてもDX化の流れが加速しているとも捉えられる。

自宅内1日あたりメディア接触の経年変化+

 同様の傾向は若年層のテレビ離れで話題となったNHK放送文化研究所が5年に1度発表している「国民生活時間調査2020」でも明らかになっている。( https://www.nhk.or.jp/bunken/research/yoron/pdf/20210521_1.pdf )。動画全般で見ればソーシャルメディア系の動画共有サービスや定額課金モデルの動画配信サービスなどは軒並み利用者を増やしており、特にNetflixなどの自主制作番組が大きな話題になったことも耳新しい。

1② 画像 新聞

 テレビ以外のメディアでは、新聞については紙の新聞の長期的な部数低下は知られているところではあるが、一方電子新聞系は増加している。一例として日本経済新聞が半年ごとに公開している購読者数データを下表に示すが、紙の部数が低下している一方で、電子版の有料会員数が増加していることがわかる。日経新聞の場合は特に事業所などで購読していたものがリモート勤務で利用できなくなり電子版の利用に移行したことも考えられるが、そのほかの全国紙、地方紙ともコロナ禍で電子版の利用者が増えていることは報告されている。

日本経済新聞購読数推移

 また、雑誌・書籍の出版メディアの市場規模は1996年の2兆6,564億円をピークに減少し続けていたが、電子雑誌・書籍の登場とともに電子版への移行が少しずつ進み、2019年には前年比100.2%と売り上げが上昇に転じ、2020年は紙と電子版合わせて1兆6,168億円、前年比104.8%と拡大している(全国出版協会 出版科学研究所『出版指標 年報 2021年版』による。以下の数字も同様)。ただ、コロナ禍において制作体制や流通上の問題で隔週刊になった週刊誌などもある上、もともと紙の雑誌は新刊点数より休廃刊点数の方が多い傾向が続いていたので売上額は減少傾向が続いていたが、その中でも2020年の紙の雑誌販売市場は6,661億円(前年比99.1%)と微減に留まった。特に月刊誌販売金額が前年比100.5%と、22年ぶりのプラス成長となったことが寄与した。ただし統計の関係から月刊誌市場にはマンガ単行本が含まれる。その要因として『鬼滅の刃』の大ヒットなどによりマンガ単行本の売上げが増大したことが考えられる。加えて電子の雑誌販売金額は過去最高の3,530億円で、前年比129.6%と急伸している。伸び率はさておき、2021年もこの傾向で推移すると考えられている。

1② 画像・書店

 そのほかのメディアはデジタル化の進展で恩恵を受けたものもあるが、旧来のレガシーメディアは2020年においては全体的に売上げが低減し、2021年は反動もあって前年からは回復している。ここで、各メディア市場を比較するために電通が1947年から発表している「日本の広告費」のデータを取り上げる。日本の広告費は各媒体に対して出稿された広告の金額で集計してあるので、基本的に媒体別の市場規模の数字でもある。ただし、地上波テレビ放送は広告メディアではあるが、新聞は多くの部分を購読料で占めるなどメディアごとの事情は違う。しかし、広告は視聴者・読者・利用者などの生活者に対してメッセージを送る目的で出稿されるのでメディアパワーの一端を反映していることは確かであり、メディアの状況を説明することが出来るデータである。さらにはマスメディア以外のメディアについていえば統一的なデータがなく、相互比較する際に有益なデータでもある。

【「2020年日本の広告費」「2022年以降のメディア状況」に続く】

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TBSが1958年に創刊した情報誌「調査情報」が、デジタル版の定期購読マガジンとしてリニューアル。テレビ、メディアに関する多彩な論考と情報を掲載。最新号のみ有料(200円)ですが、バックナンバーは常に無料でお読みいただけます。